カテゴリ:IT備忘録( 48 )

今日(2006年1月1日)は、うるう秒挿入の日

 地球の公転・自転に基づく天文時から、1972年に原子の振動を利用した原子時計をもとに時刻が決められる様になりました。
 原紙時計で決められる時刻は、非常に高精度なもの担ったのですが、地球の公転・自転は変動するものであるため、天文時に基づく時刻との間でずれが生じるようになったのです。
 地球の回転速度は明らかに遅くなっており、5億年前の地球は1日21時間で回転していたことが理論だけでなく、サンゴの年輪や二枚貝の化石からも裏付けられているのだそうです。
 速度が遅くなる主因は、月の引力が引き起こす潮の干満によって地球が形を変えてブレーキとして作用する潮汐摩擦(フィギュアスケート選手が手を拡げて回転速度を落とすのと同様)や、大陸の位置が変化し重力の分布が変化したためなどと考えられています。

 1億8000万年後の地球は1日が25時間になってしまうけいさんなのだそうです。
 この増えた時間は、どの様に使うのでしょう。労働時間が決まっているとしたら、遊ぶ時間が増える...。(嬉)
 細胞の寿命が同じだとすると、人間の寿命年齢は、時間が延びた分だけ短くなる?起きている時間が長くなると、体はどうなるのでしょう?

 時刻が正確になるのは良いのですが、世界の主要国では、原子時を1マイクロ(100万分の1)秒から10ナノ(1億分の1)秒の単位で運用し、ミリ(1000分の1)秒単位で告知しているため、「1秒」の修正には大変な手間がかかることになるのだそうです。これを調整しなくても、実生活には殆ど影響がないため、0.9秒の差が生じる毎に調整するのではなく、まとめて調整する方法が検討されたのだそうですが、最近は回転速度が速くなりうるう秒調整の必要がなくなっていたのですが、1999年以来 7年振りに実施することになったのだそうです。
 
総務省(報道資料)
 【今回の調整】 : 平成18年(2006年)1月1日(日)
          午前8時59分59秒と午前9時00分00秒
          の間に「8時59分60秒」を挿入します。

 影響は無いと考えられますが、この時間には、念のためパソコンの使用は止めておこうかな...?

SEIKO DESIGN YOUR TIME.・うるう秒とは - セイコーウオッチ株式会社

b0055292_110887.jpg


 
[PR]
by yuji_oga | 2006-01-01 01:13 | IT備忘録 | Trackback(1)

電子ペーパーで広告の実験

 ジェイアール東日本企画と日立製作所は,電子ペーパーを利用した広告表示装置の実証実験を始めていて、12月1日から14日までの2週間,東京駅北口地下1階の「動輪の広場」に設置してあるのだそうです。
 東京駅での実証実験,日立が来春の実用化を目指す - FPD International - Tech-On!

 従来のディスプレイ技術よりも紙に近い視認性を実現できる点のほか,表示を書き換えるときだけしか電力を必要としないため,バッテリー駆動で長時間の駆動が可能になり,電源設備がない場所にも自由に設置できるなどの利点が、広告媒体としての電子ペーパーに着目された所以。

 まだ13.1インチ型で白黒であり、本格需要には、もっと大きく、カラーであることが必要とのことですが、張り替えが要らず、表示が無線LANで自由に変えられて、一度表示すると電気を消費しないで済むというのは、広告媒体の保守管理の立場では、大きな魅力でしょうね。
 東京駅に行くことが在れば、是非立ち寄って観てみたいものです。

b0055292_23163090.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-12-04 00:33 | IT備忘録 | Trackback

ヨドバシカメラがICタグ実用化

 ICタグの利用は、物流での用途が利用範囲・量や、効果も大きく期待されていますが、米国のウォルマートの使用例くらいしか本格的使用例を聞きませんでした。
 話題のわりに低迷しているICタグの物流への導入ですが、日本で、ヨドバシカメラが来年5月から、ウォルマートと同様に取引先であるメーカーの協力を仰いでICタグの活用に乗り出すのだそうです。メーカーが製品をヨドバシに納入する際の検品作業を効率化するのが狙い。

 ヨドバシカメラ、ICタグ実用化・来春から自動検品ビジネス-ICタグ実用化へ:IT-PLUS
 日経コンピュータ:迫り来るヨドバシ・ショック ICタグによる業務改革が始動

 来年5月から、パソコンや薄型テレビなど個別の商品に張り付け、入庫時の検品を自動化し、作業時間やコストをおおむね従来の3分の2に減らせる見込みだそうです。将来は顧客への配送、修理履歴などの管理にも生かすとか...。

 日経コンピュータ誌は、会社にあるので、読んでみなくっちゃ...。


b0055292_3193730.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-11-13 03:23 | IT備忘録 | Trackback

HDDが消える日

 iPodの登場は、音楽や映像の販売流通革命をおこす、新しい時代のラジオ放送の始まりとなる、CDやDVDといった記憶媒体を過去のレコードの様に一掃するなどと、多くの変革を予期させ注目されていました。
 これは、携帯が可能な小型化が、HDDを使用し大容量の記憶が実現されたことが、洗練されたデザインと相まって多くの消費者に受け入れられているからです。
 今度、「iPod mini(ミニ)」の生産を中止し、「iPod nano(ナノ)」が売り出されました。
 「iPod nano(ナノ)」は、HDDをやめ、高価なNAND型フラッシュメモリー(電気的に一括消去再書き込み可能な半導体メモリー)を採用し、更なる大容量記憶と小型・軽量化を実現したのだそうです。
 これは、CDやDVDどころか、HDDが消えてなくなることを予見させると言うのです。
 
 仕掛け人は、サムスン電子。
 フラッシュメモリは、2004年8月にくらべ、今年6月には6割を切る価格にまで値下がりしたとは言え、HDDの倍の価格で、2006年の第2四半期には1/3に迄値下がる見込みといわれているようですが、未だ高いのです。
 それでもアップルが、iPodナノに4ギガバイトのフラッシュメモリーを採用したのは、サムスン電子が相場より安い価格で提供したことによるものです。
 
フラッシュメモリー採用「iPodナノ」の衝撃、HDDが消える日 - nikkeibp.jp - 企業・経営

 進むフラッシュへの移行

 そもそもHDDの強みは、記録できる情報量当たりの単価が安いことだった。ところが、フラッシュメモリー市場の主導権を握るサムスンが需要喚起のために価格を引き下げてきたことで、HDDの需要がフラッシュメモリーに移行する可能性が出てきた。iPodナノは、その先駆けと言ってもいい。

 もともと、業界内では、「価格が半分に下がれば、小型記憶媒体の主流がフラッシュメモリーに移行すると見られている」(クレディ・スイス・ファースト・ボストン証券の西範也シニアアナリスト)。これはHDDと比べた場合の最大の弱点が、価格の高さにあると考えられてきたからだ。「価格がHDD並みになれば、故障しにくくて寿命が長いフラッシュメモリーがいい」。電機メーカーの技術者たちも、こう口を揃える。

 HDDの需要がフラッシュメモリーに移行していくことで痛手を被るのは、HDDメーカーだ。

 既に日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立GST)は、生産量の10%近くを占めていたiPodミニ向けHDDの需要を失った。ある日立GSTの幹部は、こう説明する。「別の取引先などに販売したことで業績への影響は少なくて済んだ。今後は20ギガバイトまで1インチHDDで実現できる見通しなので、フラッシュメモリーに対する優位性になるはずだ」。

 しかし、サムスンの攻勢は続いている。既にアップルに対して、「HDDのビット単価を下回る水準でフラッシュメモリーを供給する条件を提示したようだ」(業界関係者)。この取引によって、アップルは今後、より大容量のフラッシュメモリーを搭載したiPodを発売する公算が大きい。

 さらに、サムスンは9月12日、最大で32ギガバイトを記録できるフラッシュメモリーを発表した。2006年後半から量産する計画で、10ギガバイトを超える記憶媒体までが、フラッシュメモリーに置き換わる可能性が出てきた。

 携帯電話はもちろんのこと、フラッシュメモリーを記憶媒体としたノートパソコンの登場も視野に入る。

 小型化の強みが失われる

その時、何が起きるのか。

 フラッシュメモリーの採用が広がっていくことで、より簡単に小型で薄いモバイル機器を作れるようになる。つまり、日本企業が得意としてきた小型化の技術だけでは、製品の差別化が難しくなってくるわけだ。

 ソニーは新型ウォークマンで、本体のデザインもデザイナーに一任する異例の開発体制を取った。使いにくいことから不評だったソフトも、最初から作り直したうえで、音楽配信サービスとの連携を強化した。それらは不得手だった領域にまで踏み込まないと生き残れないという、決意の表れと言える。「ウォークマンのブランド力を再構築する」と力を込めたソニーの辻野氏は、iPodナノを手に取り、その思いを一層強くしたはずだ。

 かつて日本勢が世界を席巻した汎用DRAM(記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー)はサムスンを中心とした韓国勢の独壇場になり、日本が技術の先頭を走ってきた液晶も、韓国や台湾勢の価格攻勢を受けるようになった。iPodナノが見せた小ささと薄さ、軽さは、今後あらゆる製品分野で日本が立ち向かわなければならない競争の訪れを予見しているのかもしれない。(瀧本 大輔、大竹 剛)

 サムスン恐るべしとは、改めて震撼する思いです。
 同時に、日本の製造業も、高付加価値品はと安心していると、同じ土俵の競争ではなく、基本構造を変革させる発想と技術で、根底からいまの最先端技術が打ち砕かれて、無用の長物化することを知り、切磋琢磨し、新しいアイデア・知恵・発想を磨かねばなりません。

b0055292_2319927.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-09-25 23:20 | IT備忘録 | Trackback(1)

最終局面を迎えた電力線通信

 総務省「高速電力線搬送通信に関する研究会」(座長は東北大学電気通信研究所の杉浦行教授)では、2005年1月から、電力線通信の実用化の可否を検討して来ましたが、9月中に実用化可否の結論を出すのだそうです。
 しかし、推進派と反対派が互いに譲らず、議長提案が出されているのですが、双方でこの提案にも反対しているのだそうです。
  
【最終局面を迎えた電力線通信・実用化「再」論争の真実】(5)注目の結論まで残り一ヶ月,今後の電波行政の試金石に : IT Pro ニュース
 
 遂に座長が「中間案」を提案する

 議論に残された時間が刻一刻と無くなっていく中,8月18日の研究会では遂に,座長の杉浦行・東北大学教授から折衷案とでも呼ぶべき新たな提案が出された。その提案とは「コンピュータの電源ケーブルから漏えいする雑音レベルをたたき台に値を検討する」というもの。だが,この値は,推進派,反対派のいずれの陣営も受け入れに難色を示す。コンピュータの電源ケーブルから漏えいする雑音レベルをそのまま規制値にすれば,推進派にとっては,悲願であった高速化はおろか「実用的な通信はできない」(推進派)ことになる。また反対派にとっても,主張していた保護基準値とはほど遠く「飲める話ではない」(反対派)。

 電源ケーブルからの雑音については,漏えい電磁波の測定方法と規制値を規定する「CISPR」で国際的に規定済み。杉浦座長は「推進派と反対派の折り合いがつかないのなら,既存の国際規格を規制値に据える以外にない」(杉浦教授)と説明する。また,研究会を取りまとめる総務省電波環境課の富永昌彦課長も,「折り合いが付かないときは中間点を落としどころにするのは国際的にも筋の通った考え方だ」と座長の提案に理解を示す。

 電波行政では、規制緩和には推進派と反対派が対立するのは良くあることのようで、最近ではUHF(ultra high frequency)帯を利用する無線IC(RFID:radio frequency identification)タグの例があります。
 ただ、これらは総務省の免許局同士の利害調整範囲内であり、総務局の調整で、最終的には双方が折り合うかたちで決着していたのだそうです。
 ところが今回は、利害関係者が多方面に渡っていて、調整が出来る範囲を超えているようで、こういった新しい技術が目白押しの今後の展開の事例となるケースとしても注目をされています。

 電力線通信が、屋内外を通じて実現されると、大きな変革が想定されますが、早期実現されることが望まれます。
 既得権、既存の技術にしがみつく抵抗勢力は、何処の世界にもいるようですが、進歩の邪魔をしないで欲しいものです。
b0055292_23491133.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-08-28 23:51 | IT備忘録 | Trackback

東京三菱とUFJの合併が延期

 東京三菱銀行とUFJ銀行は、10月に予定された合併を、1月に延期すると発表していました。
 延期に至った理由は、システム統合が主因とされていますが、どのような経緯が在ったのでしょう。
 両行のシステム幹部は、10月の切り替えは問題ないと主張してきたのですが、金融庁のテスト不足との指摘で、両行の経営層が統合延期を決め、システム部員のテストに落ち度があったかのように解釈できてしまう見方があります。
  
 東京三菱-UFJが合併延期を発表、「システム部員は分かってくれる」と畔柳頭取 : IT Pro ニュース
  今回のシステム統合を巡っては、両行のシステム幹部はこれまで一貫して、「システムは開発・テストともに完了している。10月の切り替えは問題ない」と主張してきた。にもかかわらず、金融庁が再三にわたりテスト不足を指摘してきた経緯がある。最終的に、両行の経営層が統合延期を決めたとなると、金融庁の指摘が正しく、システム部員のテストに落ち度があったかのように解釈できてしまう。

 こうした点について、「延期を決めた経緯をシステム部員にどう説明するのか」との質問に、畔柳頭取は、「システム部員が昼夜問わずがんばっていることは、十分認識している」とした上で、「だが、今回の統合プロジェクトでは、銀行には従来よりもさらに大きな責任がある。システム部員には、これまでよりも高いレベルのシステムを作り上げるため、いっそうレベルアップしてもらいたいと考えている。システム部員にはそう伝えたいし、システム部員も、分かってくれると信じている」と続けた。

 金融庁は、2002年4月のみずほのトラブルの再発を恐れていたのに対し、三菱東京には、1996年の東京銀行との合併後のシステム統合がうまくいった「成功体験」があり、両者の間に認識のズレがあったが、金融庁の指導が通ったとの記事も在ります。
  
検証 東京三菱・UFJ銀合併延期 : 金融ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)
  両グループと金融庁が合併延期をめぐり、なぜここまでもめたのか。その原因は、両グループの中でも、とりわけ三菱東京の畔柳社長と金融庁との間のシステム統合をめぐる認識の差があった。

 4000万口座を抱える世界最大の銀行の誕生に、金融庁は、2002年4月のみずほフィナンシャルグループが起こしたシステム障害の「苦い教訓」を思い起こしていた。同じような障害が三菱東京、UFJの両グループのシステム統合で万が一、発生すれば、行政責任を問われかねないからだ。

 これに対して、三菱東京には、1996年の東京銀行との合併後のシステム統合がうまくいった「成功体験」があった。

 金融庁は、3月から6月にかけてシステム統合について立ち入り検査を実施したが、三菱東京は当初、「システム統合の準備作業としては常識」(大手都銀幹部)と言える、全店舗を対象としたテストに難色を示した。こうした認識のズレが金融庁の三菱東京に対する不信感の高まりとなって、ぎりぎりのタイミングで事実上の合併延期要請という事態に発展したわけだ。


 しかし、10月1日の合併を前提に、様々な準備を進めてきた顧客への対応は始まったばかりだ。出だしからつまずいた世界最大の銀行が信頼を回復するにはしばらく時間がかかりそうだ。


 ATMを停止した全国規模での本番テストを実施するのですが、更に慎重な準備を要求されている様です。
 みずほの事故当時は、多くの会社でシステムの準備の重要さが認識されていましたが、最近では、また、納期優先に戻る傾向もあるように感じていました。勿論、十分に時間をかける事を盛り込んだ計画を更に延期することが、奨励すべき事と言うわけではありません。
 金融庁では、この秋に指針を出すのだそうですが、安全を見極めたシステム移行が重要であることが、再認識される機会になったことは事実です。

  
b0055292_22562877.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-08-21 22:21 | IT備忘録 | Trackback

拡大する3次元データの活用

 設計開発のスピードと品質向上に、いまや3次元CADは重要な地位を占めています。そして、設計工程の3次元CADデータは、更に多岐にわたる分野での3次元モデルの活用にむけ、カタログや部品表がわりに3次元CGをネット上で顧客に公開するなど、用途に応じたデータ形式が開発され、活用され始めている様です。
 
日経ものづくり 8月号/ものづくり特報「CADから飛び出す3次元モデル」<抜粋>

 3次元モデルが開発プロセスを流通するデータの中核となった。
 しかし、多岐にわたる用途で3次元CADのすべての機能が必要なわけではない。逆に、設計工程向けツールである3次元CADの機能では不足する場面もある。
 データ形式にも、用途に応じた向き不向きがある。
 最適な3次元モデルの活用体制は、CADにこだわらない方が見つけやすい。

 3次元モデルの用途
  3次元モデルを中核とした設計情報は、設計部門だけでなく下流工程のさまざまな部門でも活用される。用途が異なれば必要な情報の内容も変わってくるため、全ての用途が同一の設計情報(3次元モデル)を必要としている訳ではない。

 用途に応じ情報を持てる
  
「JT(Jupiter Toolkit)」は、米UGS社が開発した軽量3次元データ形式。
  JTの内部構造は階層化されており、用途に応じて必要な情報を含むようになっている。CADデータとの違いは、履歴情報を持っているかどうか。
  JTの表示ツールは、無償ツールから高機能な有償ツールまで段階的にそろえている。

 サイズと速さを選べる3D XML
  
仏Dassault Systemes(DS)社が3次元CADの最新バージョン「CATIA V5R15」で導入したのが、XMLベースの軽量3次元データ形式「3D XML」だ。
  3D XMLの形状表現は2種類ある。一つは、XVLと同様に形状を数式で表現するExact形式で、ファイルサイズが小さくて済むのが特徴。もう一つのTessellated形式は
ポリゴンで近似する方法で、ファイルサイズがExact形式よりも大きくなるものの、表示が速いのが特徴だ。
 無償の「3D XML Viewer」があり、Webブラウザのプラグインとしても動作する。WordやPowerPointといったオフィス・アプリケーションで作成したドキュメントに、3D XMLファイルを貼り付けることも可能で、このファイルを媒体とすれば、3D XML Viewerをインストールしていないコンピュータであっても、3次元モデルをプレビュー出来る。


  XVL(eXtensible Virtual world description Language)ツールを3D XMLへ対応
  
3D XMLは登場したばかりのフォーマットで、DS社製品を除けば3D XMLをベースとしたアプリケーションの登場は今後のこととなる。
  その先陣を切りそうなのが、ラティス・テクノロジーだ。<中略>ラティスは、XVLを利用したドキュメント作成ツールやデザインレビュー・ツールを提供している。今後、これらのアプリケーションを3D XML対応にしていく予定だ。
  XVLも3D XMLも、XMLベースのフォーマットで形状情報だけでなく注記情報や属性情報などを含むことが出来る。オフィス・アプリケーション、特にExcelスプレッドシートとの連携では、単に3次元モデルを埋め込むだけでなく、属性情報を流用することで帳票の入力ミスを防げる。

  
# 更に高度なビュアー機能を含む、SolidWorks社のeDrawingsや、Adobe Acrobatの「U3D (Universal 3D」、Actify社のSpinFireなどの紹介もありました。

  標準化については、日本自動車工業界、欧米の自動車業界団体などが加盟する標準化組織「SASIG (Strategic Automotive productdata Standard Industry Group)」、米国の「AIAG (Automotive Industry Action Group)」と独自動車工業界(VDA)等で検討が進められている様です。

 世界を相手に活躍するトヨタの効率化にも、CGtが活用されているようです。
 
トヨタの効率化は、ITとCGで実現?/@IT:NewsInsight
  2005/8/2

 米ビジネス・ウィーク誌が7月に発表した2005年度の「世界企業ブランド番付」では、ソニーが前年の20位から 28位に後退し、韓国サムソンに抜かれて話題になった。日本企業の最高位はトヨタ自動車の9位(ブランドポイントは前年比10%増)。米国企業以外では、ノキアの6位に次ぐ2番目だった。日本企業は28位のソニー、50位の任天堂と続く。また、トヨタの2005年上半期の輸出が、前年同期比7.4%増の 101万7504台で上半期の過去最高を記録した。このように、“世界のトヨタ”は名実ともに世界に認められるトヨタになりつつある。その背景には、同社のお家芸ともいえる“効率化”があった。

 トヨタが“世界のトヨタ”を目指すのには理由がある。全世界の自動車市場は5937万台で、内訳は北米が1969 万台、欧州は1906万台、日本は全世界の約10%に当たる583万台だ。つまり、日本だけを相手にしていると、例えシェア100%を取っても世界シェアでは10%程度にしかならない。トヨタの現在の世界シェアは10%なので、日本市場だけだとこれ以上伸びる余地はない。そこで、同社は世界での販売を増やし、2010年までに世界シェアを15%まで伸ばすことを目標にした。

 この数値を達成するためには、「さらなる成長と効率がポイントとなる」(トヨタ自動車 常務役員天野吉和氏)だという。海外で成長するためには、その国や地域のニーズに合わせた車両開発が必須であり、現在よりも開発する車種が爆発的に増える。この開発需要を支えるためにはIT基盤の整備が必須とし、さまざまな改革を実施している。

 例えば、デザインや設計のDBを統一することで、従来のデザインから設計といった直列的な作業を並列化したり、作図をツールで自動化して時間を短縮する。設計で用いられたCADデータはXVLデータに変換され、そのデータを各部署がビューアを用いて閲覧・利用するなど、1つのデータを複数の用途で利用できるように改善した。また、3DCG技術の発達によって、設計図からCGの模型を作ったり、設計図の問題点をデジタル上で検討できる点が大きいという。

 CGやデジタルデータによる検討項目は、工場ラインにおける組み立て作業姿勢に無理があるかないかといった問題から、工場全体のレイアウトの効率化、ビジュアルマニュアルにまでおよび、すべてデジタル化することを目標に現在計画を進めている。そのほか、車両デザインやエンジン設計、振動実験、衝突実験などもデジタル化を進めている。

 直近では、同社のテレビCMにおける車両の一部や、LEXUSのWebサイトの見積りページやカタログページにも同社のデジタル技術が応用されているという。さらには、関連メーカーや海外拠点、海外パートナーまでデジタルデータのプラットフォームを統一することによって、データの有効活用を図る。2006年までには海外を含めた統一を目指す。このようにITを活用して効率化を進め、商売を進めるトヨタの姿勢は製造業以外にも役立つのではないだろうか。

(@IT 大津心)

 デジタルデータのプラットフォームを統一することが、社内外の有効活用(データ共有、協働)には欠かせない...。
 製造業の中でも(=我が社)学んで、3次元データの更なる有効活用を進めなくては...!

b0055292_18204117.jpg

[PR]
by yuji_oga | 2005-08-15 00:58 | IT備忘録 | Trackback

Windows Vistaに、RSS搭載の危惧

 次期Windows「Windows Vista」にRSS技術を組み込むというMicrosoftの発表とともに,セキュリティに関する小さな懸念がわき起こっているのだそうです。

 
 RSSにまつわるセキュリティの懸念 - nikkeibp.jp - IT

 侵入者がRSSに目をつけた
 RSSはコンテンツの配送車だ。そのコンテンツを読んだり,見たり,聞いたり,またはそのほかの処理をするには,いくつかのタイプのヘルパー・アプリケーションが必要である。例えば,RSSでMP3のオーディオ・ファイルを受け取るなら,同時にそのファイルを聞くためにMP3プレーヤを起動することになる。HTMLやビデオ,文書などでも同じことがあてはまる。RSS関連のデータを扱うために使われるアプリケーションにセキュリティ上のぜい弱性があれば,当然,侵入者は罠を配信する方法をいつか必ず見つけるだろう。

 RSSは広く使われており,RSSフィードは通常,自動的に更新されるので,多数のシステムをだれかが非常に素早く攻撃できるようになる可能性は高い。例えば,もしあなたのWebブラウザやメディア・プレーヤ・ソフトに問題があれば,特別に作ったコンテンツを配信することで悪用される可能性がある。
 <中略>

  結論として,RSSはそれ自体は大きなセキュリティのリスクにはならず,何か問題があったり,問題を起こしたりしても大したことはない。私が考える限り,本当のリスクは,RSSフィードがほかの問題のあるソフトウエア,例えばWebブラウザやメディア・プレーヤ・ソフト,ワープロなどのようなものと連携するということだ。

 ユーザーを守るためには,そういったアプリケーションができる限り安全になるように開発される必要がある。それが実現できていなければ,今私たちが享受している素晴らしいRSS技術は,広く普及しないであろう。

 RSSはあらゆる種類のコンテンツを運ぶために使え、RSSフィードに添付ファイルを含める方法があり、オーディオ・ファイルを配信する方法であるpodcasting、ビデオやソフトウエアの差分,文書/表ファイル,そのほか,あらゆるデータを配信するために使えるのだそうで、その可能性はほぼ無限と言われています。
 それだけ可能性がある故に、危惧もあるようです。
 
 結論は上記に書かれていますが、素人のわたしには、無限の可能性故の懸念を払拭は出来ません。「Windows Vista」や、IE 7の開発者に、安心してこの素晴らしい技術が使えるような開発を期待しています。
[PR]
by yuji_oga | 2005-08-14 00:40 | IT備忘録 | Trackback

西友の社長が交代

 ファーストリテイリングの社長に元社長の会長が復帰し、話題になっていますが、西友も元社長の会長が社長に復帰するのだそうですね。
 MSN-Mainichi INTERACTIVE 企業 ; 西友:トップが交代、渡辺会長がCEO兼任 木内氏「経営不振にけじめ」
 
 米ウォルマート傘下で経営再建中の西友は20日、取締役会を開き、同日付で木内政雄社長(60)が業績低迷の責任をとって取締役に退き、渡辺紀征(のりゆき)会長(64)が、最高経営責任者(CEO)を兼任する人事を決めた。
 <中略>
 西友は02年5月にウォルマートから資本参加を受け、ウォルマート方式の販売方法や情報管理手法を導入してきた。しかし、「根本的に日本はオーバーストア」(大手スーパー)といわれる厳しい競争環境の中で業績は上向いていない。

 ウォルマートは当初に出資した60億円(6・1%)に加えて、度重なる増資で合わせて746億円を西友に投資している。さらに、年末には西友への出資比率を50%超に引き上げて、子会社化する方針。


 木内CEOは、業績不振のけじめをつけるとし退任することにされたそうですが、後任者の人材不足で、渡辺会長の復帰となったのだそうです。
 ウォルマートは子会社化で、2009年までの5年間にあわせて約500億円を投じ、200店を改装することで、日本市場での不振に徹底反攻する様子です。

 コンビニでは、セブンイレブンが米国に逆上陸してましたが、今朝の読売テレビ・ウェークアップでも放送していた様に、ファミマも米国上陸で、日本勢の攻勢がみられます。
 更に、コンビニの形態もニーズに合わせ変化をしています。消費者のニーズを追求し先取りして対応することでのみ生き残れていく、厳しい競争が続いています。コンビニとスーパーの区別も混じり合ってきている部分もあるようです。
 ものがあふれ、消費指向が多様化してくる時代をみすえた日本式経営と、品種を絞りEDLP(エブリデー・ロープライス=毎日安売り)のウォルマート方式の勝負は見え、ウォルマートも新たなチャレンジの展開を初めていたりする様ですが、お手並み拝見で、注目してみたいです。
[PR]
by yuji_oga | 2005-07-24 00:33 | IT備忘録 | Trackback

iPodの逆転劇

 街中や電車の中で"白いヘッドフォン"(白いインナーイヤー型ヘッドフォン)を見かけることが増えた...と言われても、恥ずかしながら話だけで、現物を見たことのない私には、何のことかと思ってしまいますが、お会いする経営幹部の方々(お年寄り)でも、iPodを持っておられる話は良く聞きますし、アップル社の経営が大幅に好転した話は有名です。
 ソニーの凋落と好対照なのですが、何故iPodがここまでヒットしたのかを考えた、以下の記事がありました。
競争優位を獲得する最新IT経営戦略 ; 白いヘッドホン増殖中
 
 なぜ、携帯オーディオの世界のリーダーが「ソニー」や「パナソニック」ではないのか。果たして5年前、「アップル」がこ分野の圧倒的なリーダーになると予測した人がどれくらいいただろうか。同社が米国のオンラインミュージックショップのリーダーになると予測した人はどれくらいいただろうか。そして、世界中のパソコンでこれだけ同社のミュージックプレイヤー「iTunes」が使われていると予想していただろうか。

 このテーマは、今後、「破壊的イノベーション」の最新事例として経営コンサルティング業界でも様々な形で研究されていくだろう。数年後には携帯オーディオ市場のリーダーが今度は「au」や「ドコモ」に代わっているかもしれないが、少なくとも現時点ではアップルの事例は最新の“サクセスストーリー”だ。

 ここでは、デザインというキーワードで分析されていて、外観のデザイン、機能のデザイン、そして情報デザインの3種類のデザインで語られています。
 外観のデザインは、欧州が得意とする分野とのことで、確かに車や家具などのデザインは納得です。
 機能のデザインは、日本が得意とする分野で、ユーザーの求める機能の実現やコストダウンの設計のことだそうです。ソニーのハンディカムやウォークマンと元CEOの大賀典雄氏の話が紹介されています。
 そして、アップルのiPodですが、「情報デザイン」にずれていて、これが大ヒットの理由なのだそうです。
  
 アップルのiPodや、iPodと一緒に使われるパソコンソフトのiTunesといった製品の情報デザインはきわめて米国的といえる。日本製の MP3プレイヤーと外観や機能は似ていても、操作性は全く異なる。例えば、音楽CDを挿入すれば自動的にiTunesが立ち上がって音楽CDを読み込んだり、ボタンひとつでハードディスクに圧縮保存し、ボタンひとつでiPodへ音楽を送り込んでくれる。

 しかもよく聞く音楽は聴くたびに回数をカウントしてくれており、いつも聴いている音楽だけを聴きたいと指示すると好きな歌ばかりが自動的にかかるようになっている。日本製の製品だと、こういった機能は説明書の38ページを熟読して初めて使えるといった上級機能なのだが、iPodの場合は教わらなくても直感でこういった使い方ができる。

 iPodと同時期に登場した日本の大手AV機器メーカー製のMP3プレイヤーが売れなかったのは、実にこういった使い勝手の部分が考慮されていなかったためだろう。それだけでなく著作権の保護を重視しすぎて、「ユーザーが使う」という視点を犠牲にしすぎている。「パソコンへ取り込んだ音楽ファイルは、回数3回までは携帯オーディオプレイヤーにチェックインできます」とか「コピーコントロールCDをMP3プレイヤーに取り込むためには、キーを購入してダウンロードしてください」といった、はじめての人間にはどう使ってよいのか分からないような複雑なユーザーインタフェースが逆にボトルネックになって、製品の普及を阻んでしまっていたのである。

 米国は多民族の国であり、多くの言語を使う人たちがいることから、説明書なしで使えることが重要なセールスポイントになるのですね。昔、米国に輸出する機械の操作スイッチは、文字ではなく絵文字などでカラー化し誰でもわかるものでないと駄目と言う話を聞いたことがあったのを想い出します。
 日本でも、簡単操作の携帯電話が社内の設計会議に反しヒットしているとか、機能一辺倒ではなく、人間としてのユーザーに目を向けた「情報デザイン」は、今後の注目ですね。
 ユーザーが使って、役に立ってこその売れる商品です。あたりまえの事なんですね。
[PR]
by yuji_oga | 2005-07-18 11:48 | IT備忘録 | Trackback