カテゴリ:地球温暖化( 21 )

「もんじゅ」の廃炉が、高速増殖炉≒核燃料リサイクルの放棄でよいのか

 「もんじゅ」が廃炉の方向で議論が進められています。「核燃料リサイクル」については検討を続けるニュアンスですが、具体的なビジョンは示されていません。現状では、 「もんじゅ」の廃炉=「核燃料リサイクル」開発断念に見えます。
 フランスでは、高速炉・ASTRIDの2030年頃の稼働を目指しているのだそうですが、日本の技術では「核燃料リサイクル」は実現不可能なのでしょうか。
  産経が社説で、廃炉と同時に「核燃料リサイクル」の為の「シンもんじゅ」を具体化せよと唱えています。






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by yuji_oga | 2016-09-19 02:22 | 地球温暖化 | Trackback

中国 世界第二位の経済大国を自負するなら、環境保護に目覚めよ

 春の訪れとともに、黄砂とPM2.5が飛来するきせつとなりました。
 環境汚染が、中国国内だけで進行するのなら、100歩譲って改善を促すだけに留めてもいいのですが、風下の日本、台湾、韓国に甚大な影響を及ぼす地球規模となると、黙っているわけにはいきません。
 しかも、その原因は、安価なコストで輸出を伸ばし経済成長を成し遂げた結果なのです。経済成長で、中国の富裕層を産み出しましたが、その犠牲は、中国の一般国民や日本を含む近隣国や地球環境破壊に押し付けられているのです。
 領海・領土を拡張するために、日本や台湾国民に汚染物を送っているわけではないのでしょうが、結果として汚染防衛の為のコスト負担を強いています。
 中華の国と自負するのなら、米国と並ぶ二大大国と言うのなら、環境保護に注力すべきです。増やし続けている、国防費や治安維持(人民弾圧)費からいくらでも財源は回せます。
 読売の中国総局長が訴えておられます。


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by yuji_oga | 2014-04-07 01:16 | 地球温暖化 | Trackback

日本の空気中のCO2濃度が、レッドゾーンに到達

 b0055292_2010870.jpg地球全体での空気中のCO2濃度で400ppmは、スーパーコンピューターの温暖化予測で、危険ラインの入り口に当たる濃度とされているのだそうです。
 気象庁が綾里(岩手県)、南鳥島(東京都)、与那国島(沖縄県)で、国立環境研究所が落石岬(北海道)、波照間(沖縄県)で、長期継続観測しているのだそうですが、季節的に最も多くなる春先の値で、今年の日本の観測点での値が、400ppmに到達すると予測されているのだそうです。
 
【ソロモンの頭巾】長辻象平 CO2、レッドゾーンへ (1/16 産経)

 右肩上がりでほぼ一直線に伸びているグラフがある。今春には、その先端がついに400のレッドゾーンに入りそうだ。
 400の単位はppm。大気中の二酸化炭素(CO2)の濃度である。ついに、ここまで来てしまった。
 CO2は人類の活動とともに増えている。歴史上は産業革命以降、大気への放出が盛んになった。英国では製鉄にバイオ燃料の木材が使われていたのだが、産業革命で化石燃料の石炭に変わった。蒸気機関も石炭の大量消費に拍車をかけた。
 産業革命が本格化した1750年ごろの大気中のCO2は、280ppm程度だった。南極の氷の気泡の分析で分かっている。
 第二次世界大戦後は、石油の消費が爆発的に拡大した。石炭から石油への流体革命である。こうしてCO2の排出は大幅に増えた。現代の繁栄は「油上の楼閣の宴」ともいえるのだ。

 CO2が増え続けていることに気付いたのは、米国のチャールズ・キーリングという研究者だ。彼は、1958年から北太平洋の真ん中に浮かぶハワイのマウナロア山頂でのCO2濃度の長期観測を継続した。
 その濃度変化をグラフ化したのが冒頭で紹介した右肩上がりの直線だ。発見者にちなんでキーリングカーブと呼ばれる。
 直線と書いたが、正確には鋸(のこぎり)の歯状ラインである。植物の光合成によって吸収されるCO2の量が夏には多く、冬には少ないので、ぎざぎざのついた線になるのだ。グラフには地球の呼吸が顔を出している。
 日本でも気象庁が綾里(岩手県)、南鳥島(東京都)、与那国島(沖縄県)で、国立環境研究所が落石岬(北海道)、波照間(沖縄県)で、同様の観測をしている。それによると、1991~2000年の10年間は、毎年1・7ppmの増加だったが、最近の10年間は毎年2・0ppmに加速している。
 日本でのCO2濃度は、植物による冬の吸収減の影響が表れる初春に最も高くなる。
 昨年3月、綾里の月平均値は399・4ppm。同4月には落石岬、波照間、与那国島での月平均が399・3、398・5、398・4ppmに達している。
 毎年2ppm増加するので、今春にはこれらの地点が400ppmの大台に乗るはずだ。

 
地球全体での400ppmは、スーパーコンピューターの温暖化予測で、危険ラインの入り口に当たる濃度である。いよいよ赤信号の点滅だ。

 しかし、その一方で、地球の気温の変動には、太陽磁場の強弱変化がより強く関係しているとする学説が近年、注目を集めている。太陽説が正しいなら、CO2の増加は放置してもよいのだろうか
 残念ながらそうはいかない。大量のCO2が海に溶けて海洋の酸性化が進み、炭酸カルシウムでできているプランクトンの殻などが溶けだす事態に向かうからである。CO2による新たな地球環境問題の顕在化だ。

 化石燃料の使用で
人類が毎年排出しているCO2は、地球が吸収可能な量の2倍に当たる。これはあまりにも異常な状態だ。

 CO2削減に努めてきている日本の産業界ですが、それでも増え続けています。
 更に、原発がその議論の是非に関係なく、定期点検の為順次自動停止し、火力発電に移行されています。LNGを使用した効率の良い方式とはいえ、CO2排出量が大幅に増加することには違いはありません。
 福島第一より震源に近い女川は被災者の避難所になり震災を凌いでいました。隣の福島第二も凌いでいます。福島第一の事故(原因は衆知の人災)をもって原発すべてを否定し、即時停止(少数派のドイツでさえも10年後としている)や廃止を唱える人々、代替えエネルギーの当てもないのに即時廃止を叫ぶ人々は、CO2による地球環境の破壊を推進し子孫にその害を残そうとしている人々と言えます。太平洋の島嶼国を水没させようとしているとも言えます。

 これまで、CO2削減を唱えてきたことは、すっかり忘れたのでしょうか。
 ことがあるたびに、右へ左へ大きく偏向するのではなく、地に足を据え大局観を持てば、代替えエネルギーが見つかるまでの間は、安全確認された原発でCO2発生を抑えていく道の選択が見えてきます。

 世界の主要国でも、原発全廃を決めたのは、原発王国のフランスから電力を購入が可能なドイツとイタリアといった一部の国です。多くの国が脱化石燃料で当面原発を選択しているのが実情ですね。

 CO2も原発もそうなのですが、美しい地球環境を損なわないエネルギーの発見・発明を待つのはないものねだりでしょうか。


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  この花の名前は、リンドウ  撮影場所=六甲高山植物園

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by yuji_oga | 2012-01-16 18:06 | 地球温暖化 | Trackback

日産の電気自動車「リーフ」 4月1日から予約販売

 日産は、エイプリルフールの明日から、「リーフ(葉)」の予約注文受付を始めるとして、販売価格を発表しました。
 三菱が明日から販売の市販車第一号「アイ・ミーブ」を登場させていましたが、「リーフ」はプリウスやゴルフと同程度の大きさの普通車で、いよいよ電気自動車の時代の到来を感じさせてくれますし、トヨタとホンダのHVの先行に、日産が電気自動車で対抗するという、技術革命の行方も絡んだ新たな局面に突入することになりますね。

 
日産「リーフ」の価格は376万円、政府補助金を差し引くと299万円に - クルマ - Tech-On!

 日産自動車は、2010年12月に国内発売する電気自動車「リーフ」の価格を発表した。電池込みの車両価格は376万円で、政府の補助金(77万円を想定)を差し引いた実質的な販売価格は299万円となる。2010年4月1日に予約注文を開始し、今後、日本に続いて、米国と欧州でも価格を発表する。2010年度の国内の販売台数は6000台を見込む。
 2010年度の政府のEV補助金は明らかになっていないが、2009年度と同じ補助金制度で計算すると、リーフ1台当たり77万円の補助金が見込めるという。この政府の補助金に加えて、一部の都道府県や市町村が実施する補助金制度を合わせて利用すると、230万円程度で購入できることになりそうだ。

 同社は、電気自動車を広く普及させるためには、毎月の維持費込みの車両価格を、ガソリン車と同等にする必要があると説明してきた。リーフの価格と、リーフと同じクラスのガソリン車を比較すると、6年間保有した場合で、車両価格と維持費の合計が同等になる。7年以上利用すると、電気自動車の方が安くなるとの試算である。

 さらに今回のリーフの価格発表では間に合わなかったが、同社は電池の2次利用のサービスの準備も進めている。将来は、リーフを購入したユーザーは電気自動車の利用後に、リーフに搭載した大容量のLiイオン2次電池を同社に売却することが可能になる。ただし、補助金制度がいつまで続くかが不明であるため、補助金がなくなった場合でも、電池の2次利用でユーザーが受け取れる金額が補助金相当になるかどうかも注目される。

 なお、リーフには通信モジュールが標準搭載され、カーナビ上で充電ステーションの最新情報の確認や電池の充電状態を携帯電話で確認できる「EV専用ITシステム」を提供する。通信モジュールの通信料金の5~6年程度分はリーフの車両価格に含まれているとする。


 ハイブリッド車は、燃料補給など維持・運用で旧来のガソリン車と比べて違いはありませんが、電気自動車となるとまず気になるのが電気スタンドですね。
 日産では、電気スタンド設備を従来の半額で売り出すのだそうで、ガソリンスタンド以外の、レストランやコンビニ・スーパーなどでの設置も可能ですが、日産の販社の全国ネットで40Kmごとに配備(走行可能距離は160Km)するのだそうです。また、標準装備のカーナビで場所表示もするのだとか。
 日常と長距離ドライブの二つのパターンでの使用イメージが以下の「リーフ」のサイトで見ることが出来ます。
 日産ゼロ・エミッションサイト|電気自動車のある生活

 出先では急速充電で30分かかるのだそうですが、食事や買い物の間に出来るのであれば支障はないですね。レストランやショッピングモールでは、「充電スタンドあり」が客寄せに必須となる...。家庭では200Vの電源で、8時間かかるそうですが、深夜料金などで夜中に充電するとのこと。ただ、我が家のようなマンション暮らしで立体駐車場ではコンセントがない。(涙) 立体駐車場に、コンセントの配線って出来るのでしょうか?

 トルクの比較では、以下の数字となっていますが...。
◆プリウス
  エンジン: 142Nm(14.5kgm)/4,000rpm
  モーター: 207Nm(21.1kgm)
◆CR-Z
  6速MT車 145Nm(14.8kgm)/4800rpm
  CVT車   144Nm(14.7kgm)/4800rpm
◆リーフ    280Nm
  
 都道府県の補助金までいれることが可能なら230万円という価格には、明日から市販開始だった三菱の「アイ・ミーブ」も、急遽対抗して値下げを発表しています。
 EVはや価格戦争…日産に対抗、三菱緊急値下げ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

 これからの時代の自動車は、電機・電子メーカーなど異業種からの参入も可能と言われるように、技術基盤の大きな変革が予想されています。
 新しい発明で、楽しい車が生まれ、需要が喚起され世界の経済が立ち直れれば良いですね。その中で、再び日本の製造業が世界をリードできることを願っています。


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by yuji_oga | 2010-03-31 17:52 | 地球温暖化 | Trackback

地球温暖化でワインの名産地に変化が

 いま世界の名だたるワイン生産者の間で、「地球温暖化が進むと、伝統的なワインの品質が保てなくなる」という不安が広がっているのだそうです。

 英国や北欧がワイン名産地に躍り出る:ECO JAPAN -成長と共生の未来へ-

 IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が2007年に発表した第4次評価報告書では、「ワイン用のブドウは、気温上昇の影響を受けやすい作物の1つで、温暖化が農業にもたらす影響の指標になる」と指摘しています。
 ブドウは世界で最も多く栽培されている果物の1つだそうで、他の果物と比較して温暖化に脆弱(ぜいじゃく)とは言えないのだそうですが、上質のワインは、ブドウ果汁や果皮に含まれる複雑な味覚成分が発酵によって融合して作られるため、温暖化によるわずかな品質の変化も、ワイン独特のバランスを崩しかねないことから、上質のワインは温暖化の影響を受けやすいのだそうです。

 
ワイン生産は、なぜ温暖化の影響を受けやすいのか。英国や北欧がワイン名産地に躍り出る:ECO JAPAN -成長と共生の未来へ-より抜粋)

  ワインの味わいを作り出すのに重要な要素は、甘み(糖分)、酸味、芳香だ。赤ワインでは、皮に含まれる渋み(タンニン)も加わる。成長期(北半球では4~10月)の平均気温が低すぎると、甘みが低下し、芳香が淡いので安っぽい味になる。逆に、平均気温が高すぎると、甘みが強く、熟しすぎた芳香になる。発酵によるアルコール度数も高めになる。それに対して、酸味が低下するので、パンチがあるだけの粗暴な味わいになってしまう。

 平均気温は適正でも、ブドウの木の芽吹きの時期に霜が降りたり、収穫前に極端に暑い日が訪れることも品質低下の原因になる。

 これらの条件を満たすことが、良質のワインに適した気候というわけだ。そして、その温度範囲はブドウの品種によって異なる。

 例えば、ドイツなど寒冷な地域で白ワイン用に栽培されているリースリングは、平均気温が13~18℃の範囲が最適なため、寒冷な地域で広く栽培できる(上の右図)。それに対してロマネ・コンティなど高級赤ワインなどに使われるピノ・ノワールは14~16℃と最適気温幅が狭く、気候変動の影響を受けやすい。フランス南部では、温暖化が少し進んだだけでピノ・ノワールを栽培できなくなる可能性がある。


 フランスのブルゴーニュ地方のヴォーヌ・ロマネ村で作られ、毎年6,000本程度しか出荷されない希少ワインのロマネ・コンティ(日本では通常1本40万円以上)が、ニューヨークの競売で、傑作と言われる1985年産ものが、1ダースで23万7000ドル(約2200万円)という市場最高値を就けたのだそうですが、フランス、ドイツの名産地はもとより、オーストラリアや私が愛飲しているカリフォルニアなどの産地でも、対応に苦慮しているのだそうです。

 対応策には、こまめな散水などの栽培管理や交配による品種改良があるのだそうですが、品質の維持や再現には未知数のところがあるのだそうです。
 そこで注目されているのが、これまで寒冷地であるため生産に適さなかった地域での新規参入なのです。
 フランス、ドイツの上質ワインに使用されるリースリングやピノ・ノワールなどの品種が、英国や北欧で栽培されるようになったり、オーストラリアからニュージランドに産地が移動したりが、50年後には現実のものとなると言われているそうです。

 日本でも、山梨や北海道のワインの品質は格段の向上を遂げていますが、新たに世界に名をなす名産地になり、優良輸出産業に変身できる可能性があるということですね。
 頑張れ、日本の農業! 


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by yuji_oga | 2009-11-28 17:48 | 地球温暖化 | Trackback

韓国でマグロが大漁

 韓国でこのところマグロが大量に水揚げされているのだそうです。その代わり韓国人が好きな寒流系のタラやニシン、サンマなどはさっぱり獲れなくなっているそうです。
 赤身の人気が薄い韓国では需要が少なく、獲れたマグロの多くは日本へ輸出されているそうです。

 
ソウルからヨボセヨ マグロが大漁 (3/15 産経)

 韓国でこのところマグロが大量に水揚げされている。南端の済州島沖で大漁が続き、1隻で2000尾も網にかかった例もある。これまで暖流系のマグロは韓国ではほとんど獲れず、時に小型のものが網にかかる程度だった。マグロの漁獲は昨年から急に増え、日本海側のかなり北に位置する鬱陵(ウルルン)島あたりでも見られるようになった。体長1メートル以上の大型を含むマグロの大漁は韓国では史上初めてのことという。

 原因は明らかに地球温暖化だ。韓国近海では近年、マグロのほかこれまでは全くいなかった暖流系の魚種が多く見られる。その代わり韓国人が好きな寒流系のタラやニシン、サンマなどはさっぱり獲れなくなった。また日本海側でしか獲れなかったイカが、西の黄海側でも獲れ始めたと話題になっている。獲れたマグロの多くは釜山経由で日本に輸出されたというが、日本の食卓に韓国産マグロとは異変(?)である。

 ただ、赤身嫌いだった韓国人も近年、マグロを食べる人が増え専門店も多い。韓国ではまだ“トロ信仰”は弱いため、上物が結構安くいただけるのは日本人にはありがたい。しかし韓国人は伝統的に白身好きで刺身に歯触りを求めるせいか、トロの刺身にスジが入っているのはいささか困ります。(黒田勝弘)


 原因は地球温暖化により暖流の魚が韓国沿岸でも捕れはじめたということで、寒流の魚が捕れなくなっているということのようです。
 韓国からマグロを輸入して、ニシンやサンマを輸出することになる....?
 それとも韓国の人たちも、マグロを食べるようになるなど、温暖化で食べ物も変わっていかざるを得なくなるのでしょうか?


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by yuji_oga | 2008-03-16 20:45 | 地球温暖化 | Trackback

北極の氷減少 予測の2~3倍のペースに

 北極海の氷が減少していることは、既に誰でもが知っていることですが、2005年夏に比べ、昨年9月には、117万平方キロメートル減少し、約530万平方キロメートルから、約413万平方キロメートルになっていることが、フランスの国立科学研究所から発表されました。

 
北極の氷 日本3つ分消えた 2年間で 海氷の減少 予測の2~3倍 (2/24 読売夕刊)

パリ=林路郎】フランスの国立科学研究所(パリ)は23日、北極海の海氷面積が昨年9月の段階で約413万平方キロ・メートルとなり、2005年夏(約530万平方キロ・メートル)と比べると、わずか2年余りで、117万平方キロ・メートルも減少したとする調査結果を発表した。

 減少した面積はフランス国土の2倍以上、日本の国土の3倍以上に当たる。同研究所は、減少ペースが従来予測の2~3倍に速まったとし、「今年夏にはさらに100万平方キロ・メートルが失われる恐れもある」と警告した。
 調査は、北極海での温暖化の影響を調べてきた欧州科学者チーム「ダモクレス」が、調査船を使って行った。調査団長のジャンクロード・ギャスカール研究部長は記者会見で、「将来の減少を予測する手段として国際的に使われている現在の計算方法を見直す必要がある」とも語った。

 減少が極端に進んだ原因として、調査団のメンバーは、北極圏で最近、大気汚染による靄(もや)が増え、温室効果をもたらしたため、一帯の気温が上昇していると指摘。これは、ロシアやスカンジナビア諸国など北極海沿岸の国々が原油やガスの採掘を活発化させていることと密接な関係があり、北極海での資源開発が、海氷の減少の重要な一因と分析した。

 また、調査船は約5000キロ・メートルの行程を1年4か月かけて航行したが、これは予定期間の半分以下だった。海氷の平均の厚さが1・5メートル前後にまで薄くなっていたことから、速く航行できたためで、調査団は「海氷の減少の深刻さを如実に物語る」としている。


 日本3つ分とか、フランス国土の2倍以上というのも凄い面積だと思いますが、22%も減っているのですね。
 「今年の夏にはさらに100万平方キロメートルが失われる恐れ」と言うことは、2年で22%だったものが、1年で24%減という倍の速度になっています...。

 「yuu2雑記帳 : 北極の氷 過去最小を記録」に書いたIPCCの海氷面積の数字とは異なりますが、減少ペースが速まっていることは同じ指摘です。

 フランス国立科学研究所の数値では、昨年9月で、約413万のものが、今年夏には、100万減って、約313万になるというのですから、100万づつ減っていけば2011年には"0"になる単純計算も出来ます。そう単純には行かない(いってもらっては困る)のでしょうが、指折り数えられる範囲で、北極海が氷の平原ではなく、海になる日が近づいているようです。

 原因は、氷が薄くなり動きやすくなったことから、海水温度が上がり氷の減少に拍車がかかるのと、氷が動いて北極海から流出してしまうという物理的な減少が言われていました。

 今回の調査では、新たに「靄(もや)」を取り上げています。
 ロシアやスカンジナビア諸国など、北極海沿岸の国々が原油やガスの採掘を活発化させている事などによる、大気汚染によるもので、靄(もや)が増えることで温室効果をもたらしていると言うのです。
 採掘された石油やガスは勿論ですが、その採掘による大気汚染も元凶となっている...!
 北極海の航行が可能となれば、北極海の資源発掘が可能になると、米国、カナダも含め、沿岸各国での資源争奪戦が始まろうとしていますが、どこかボタンの掛け違いがあるように思うのは、私だけなのでしょうか?

 読売の同じ紙面に、エール・コロンビア両大学の環境問題専門家がダボス会議で発表した世界149カ国の環境問題への対応状況ランキングが載っていました。1位がスイスで、スウェーデン、ノルウェー、フィンランドがつづいているとされています...?
 日本は、21位とのことで、フランス(10位)、カナダ(12位)、ドイツ(13位)、英国(14位)に、大きく差をつけられています。

 環境対策技術では先進国とされている日本ですが、排出量が増え続けているところが、国際評価を下げている様です。
 水没するツバルなど島嶼国への技術支援を打ち出していますが、実行が急がれます。


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by yuji_oga | 2008-01-27 19:13 | 地球温暖化 | Trackback

トヨタがハイブリッドで「ルマン」挑戦

 トヨタが「ルマン24時間」に、ハイブリッド技術のマシンで挑戦するのだそうです。
 
ハイブリッドで「ルマン」挑戦 トヨタ 2010年にも (1/19 読売夕刊)

 トヨタが世界3大レースの一つ「ルマン24時間」(フランス)に、ハイブリッド技術のマシンで挑戦する方針であることが、明らかになった。2010年の出場が有力で、同社初の優勝を狙う。

 市販車プリウスなどで世界をリードするトヨタは、06年からハイブリッドレース車の試作を開始。昨年はスポーツ車のスープラにハイブリッド技術を搭載し、「十勝24時間レース」(北海道)で圧勝した。
 現在、モータースポーツ部とハイブリッド担当のHVシステム開発部で数十人の合同チームを作り、マシン開発を進めている。ルマンでは完全な競技用車両での参加となるため、「現状では重量が重すぎ、エネルギー回収効率もまだまだ」と挑戦への改良点も多い。

 トヨタはルマンでは1999年に2位に入賞したのを最後に、F1世界選手権(2002年から参戦)に集中するために挑戦を打ち切った。ルマンは新技術を使ったマシンの出場に寛容で、過去に初歩的なハイブリッド車が米チームから参加(予選落ち)している。06、07年は共にアウディのターボディーゼル車が優勝した。
 トヨタ関係者は「アウディは新世代ディーゼルの優秀性をルマンで証明した。トヨタは、ハイブリッドでそれをやりたい」と話す。欧州では、ディーゼルが環境にやさしいと評価が高く、乗用車販売台数でも半数以上を占める。トヨタは人気レースを通じ、日米に比べてハイブリッドの存在感の薄い欧州での同技術のイメージアップを図る考え。
 現行のルマンのルールでは、同じ量ならガソリンより5%程度熱量を多く出せるディーゼルが有利。トヨタは、ガソリンの不利な5%分をハイブリッドのエネルギー回収で補う。蓄電形式は、市販車と同様の電池に加え、エネルギー出し入れの迅速なキャパシタ(コンデンサー)を併用する方式が有力。関係者は「出場初年に勝利を目指す」と自信を示す。同社首脳は「F1の成績など、挑戦への不確定部分もある」としながらも、「ルマンがターゲット」と認めている。


 ハイブリッド車が初V 十勝24時間レーストヨタ・スープラ組 : モータースポーツ : @CARS : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

 十勝24時間レースでのフープラは、スタートから後続をぐんぐん引き離す独走で、1周2分強のコースで2位以下の日産フェアレディZやポルシェを10秒近く上回るペースで走り続けたのだそうで、24時間での周回数は616周。2位との差は19周もある完璧(かんぺき)な勝利だったのでした。
 ハイブリッドカーの実力が、底まで達したのかと驚きますが、レース界に残した意味の大きさは計り知れない。世界的レースのルマン24時間へのハイブリッド車での挑戦という夢も膨らんできたとしていたものが、実現へ一歩近づつ近づいている様ですね。

 東海大で、元日産のルマン24時間チームを引っ張ってきた林義正教授(69)が率いる動力機械工学科のグループがルマンに挑戦する話もあるようです。

 環境問題を抜きには語れないこれからの自動車。その日本の技術を示す意味で、ルマンなどの大きな大会での優勝は大きな活があります。
 「出場初年に優勝を目指す」との意気込みですが、実現を期待しています。
 ルマンもルールを勝手に変えないでいてくれることを願っています。

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by yuji_oga | 2008-01-20 23:58 | 地球温暖化 | Trackback(6)

政府と三菱重工が、「CCS」技術を使った油田採掘事業を、産油国に売り込む

 地球温暖化の緩和策として、CO2を回収し、深い地中や海中に隔離・貯留する方法(CCS= Carbon Capture and Storage)が注目されています。CO2が発生しても、大気中に拡散させないで、埋め込んでしまうという方法ですね。
 2005年のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の特別報告書では、「大気中の温室効果ガス(GHG)濃度を安定化させるための主要な対策の一つ」と位置付けられ、2兆tに上るCO2が隔離できる(世界全体の2003年のCO2排出量が212億t)という大きな効果があり、注目されています。
 bp special ECOマネジメント/温暖化対策の切り札になるか? 開発進むCCSの可能性

 発電所などで大量に発生するCO2を、適正な地層に貯留する方法と、採取した天然ガスなどに不純物として含まれるCO2をガス田に戻す方法等があるようです。

 政府は、CCSの技術をもつ三菱重工と連携して、この技術を使った油田採掘事業を、産油国に売り込むのだそうです。
 資源ナショナリズムの台頭で、資源保有国の力が強くなり、「日の丸油田」の契約継続が危ぶまれる今日、日本の新技術でCO2拡散防止と、日本の資源確保の両立がかなうという、明るい話ですね。

 
発電所のCO2回収、地中に送り石油増産 政府・三菱重工連携 産油国へ売り込み (1/4 産経)

 政府は、発電所の排出ガスなどから二酸化炭素(CO2)を分離、回収して地中に埋める「CCS」技術を使った油田採掘事業を、産油国に売り込む。同技術を持つ三菱重工業と連動した措置。第1弾として甘利明経済産業相が、4日から訪問するアラブ首長国連邦(UAE)にプロジェクトの受注を働きかける。三菱重工の受注が成功すれば世界初のCCS事業化となる。

 CCSは地球温暖化対策の“切り札”と期待され、欧米企業も本格実施に向けて技術開発を進めている。このため、官民連動の活動で、世界的な受注合戦を有利に展開する方針だ。
 政府は2050年にCO2などの温室効果ガス排出量を現状の半分に削減する目標達成に向け、発電所の排出CO2の約9割を地中に貯留させられるCCSを中核技術に据えている。
 一方、三菱重工は排出ガスからCO2を分離、回収する技術を保有。すでに石油化学プラントの排出ガスからCO2を回収し、尿素肥料の原料とする事業を立ち上げており、マレーシアやインド、バーレーンで技術供与などの契約を結んだ実績がある。
 回収したCO2を地中に埋める技術については、CO2を油田に送り込んで石油の増産に結びつける技術を持つ国際石油メジャー、ロイヤル・ダッチ・シェルと提携して、事業化の準備を進めてきた。

 ただ、環境対策としてのCCSは、収益事業となる尿素肥料プラントでのCO2回収と異なり、その導入に「経済的な動機付けがなかった」(経産省)。CO21トンの分離、回収には5000~1万円の運営費がかかり、1日1万トンのガスを排出する発電所での事業化にはコストがかかりすぎるからだ。
 しかし、昨年来の原油価格高騰で、「石油会社がCCS導入を検討し始めた」(友国天雄・三菱重工部長代理)。さらに、三菱重工は油田にCO21トンを貯留することで3~5バレルの増産効果があると試算、CCSが採算に見合うと判断してUAEやサウジアラビアなどで受注活動を活発化させていた。
 米政府が電力会社など12企業を巻き込んで、12年に国内でCCSを実用化するプロジェクトを10億ドル(約1130億円)を投じて進めるなど、国際的な動きも活発化している。

 
 温暖化を緩和するには、大きく三つの方法が唱えられています。
 一つは、化石燃料を消費してCO2が発生しても、大気中に拡散させないという方法で、CCSはこれですね。
 二つ目は、化石燃料を使ってもCO2を発生させないという方法です。
 化石燃料を事前に処理して水素と炭素を分離し、水素分だけを燃焼させ、炭素は固体材料として活用するといった方法などがあります。
 三つ目は化石燃料に頼らないという、最も本質的なものです。

 CCSは、発生をコントロールするのではなく、発生したものをどう処理するかという対症療法的な方法であり、これに頼りきることは出来ません。
 しかし、温暖化の進捗は著しく、効果的対処の実行が急がれています。
 コストの課題がありますが、大きな効果が早期に実現可能なCCSの技術が、世界の動きの中で、日本の実績が先進グループで示すことができる事を願っています。


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by yuji_oga | 2008-01-04 19:28 | 地球温暖化 | Trackback

「米国のテレビドラマのような生活を人々が過ごす余裕はこの社会に残っていない」

 今年のこのblogのスタートは、地球温暖化問題からとしました。
 今年は洞爺湖サミットがあり、日経は元旦の社説で、底の見えぬ不安は経済を萎縮させ政治を迷走させるが、気候変動、地球温暖化は、回避の道筋が科学的に確定すれば、不安ではなく、解決可能な命題となるとし、京都議定書から10年、制度設計に背を向けてきた日本は、特殊な国というレッテルをはられつつあり、洞爺湖サミットが不安だとしながらも、日本の洞爺湖サミットの議長国としての役割を果たすことを期待しています。

 産経が、来日中の、IPCCの議長、ラジェンドラ・パチャウリ氏との会見記事を載せていました。
 「米国のテレビドラマのような生活を人々が過ごす余裕はこの社会に残っていない」と警告し、一刻も早く消費型社会から脱却し環境に配慮するよう促したのだそうです。

 
【地球をどうしますか 環境2008】IPCCパチャウリ議長に聞く (1/1 産経)


「世界に余裕はない 方向変えなければ…」


 2007年のノーベル平和賞をゴア前米副大統領と共同受賞した、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の議長、ラジェンドラ・パチャウリ氏は訪日中の産経新聞との会見で、「米国のテレビドラマのような生活を人々が過ごす余裕はこの社会に残っていない」と警告し、一刻も早く消費型社会から脱却し環境に配慮するよう促した。また、温室効果ガス削減の選択肢として日本の新幹線を絶賛し、途上国への技術供与による日本の貢献にも期待をにじませた。一問一答は次の通り。(杉浦美香、犬塚陽介)

 --インドネシア・バリでの先般の気候変動枠組み条約締約国会議(COP13)の評価はどうか

 「期待通りにロードマップ(行程表)が採択され、(温室効果ガスの)削減目標も議論された。今後の交渉の枠組みが築かれ、全体的にはうまくいった。(数値目標に)言及されなかったが、(今回の)討論は今後の議論の基盤となろう」

 --交渉の行方は?

 「米大統領選のように非常に重要な政治的変化を念頭に置くべきだ。個人的意見ながら、次期米大統領は次回の(COPなどの)会合に出席し、米国の関与を印象付けるべきだと思う」

 --ゴア氏は今会議の開催地のバリで、ブッシュ米政権の環境問題への対応を痛烈に批判したが

 「やはり、『ゴア氏は政治家』ということを思いださなければならない(笑い)。すべての彼の発言には政治的な意味合いがないわけではない」

 --議長は以前、環境の観点から新幹線技術の重要性を説いていたが

 「2都市の中心部を飛行機よりも速く結ぶ素晴らしい技術だ。もし米国に新幹線があれば、多くの人々は運転をやめて、飛行機での移動を選ばないだろう。どの国にも『輸送の効率化』という大変革が必要となる。特に収入が乏しく、公共交通機関に頼る途上国にとっては重要な技術だ」

 --議長は、二酸化炭素(CO2)の排出量に応じてコストを負担しなければならない『低炭素社会』を提唱してもいる。

 「極めて重要だ。炭素排出量が多い燃料を、排出量が少ない燃料よりも高価に設定するといった政策の導入が必要だ」

 --CO2排出に価格を設定することは物価の上昇につながり、国際競争力の阻害要因になるとの議論が日本では根強い

 「脅威であるだけでなく、好機でもあることを思い起こすべきだろう。もし日本が低炭素技術を開発できれば、世界の市場が相手になる。他国に新幹線を導入するための低金利の計画を提供することも可能だろう。こうした施策は子供たちの未来のためでもある。しっかりした説明があれば国民は理解するだろう」

 --社会全体の消費抑制への協力ということか

 「その通りだ。北米のテレビドラマのような生活を追求するのは大きな間違いだ。この世界にはもはやそれだけの余裕はない。われわれは方向を変えなければならない」

 --だが、国際社会が一体であるわけではない

 「この問題から政治は切り離せないが、正しい方向に変化を求める世論があれば、政治は追随する。だから、世論の関心を高めることが必要だ」

 --「変化を願う前に自らが変化せよ」という(議長が尊敬する)マハトマ・ガンジーの言葉がある。それに近づけるか

 「変わらなければならない。変化をもたらそうと望むなら、われわれ自らが始める必要がある。行動しようではないか」

 
 日経が危惧する日本の態度が、『低炭素社会』への取り組みですね。
 京都議定書では、単なる規制ではなく、企業が省エネに努力し新技術を開発し、新しいシステムを取り入れて排出を削減した分、競争力が高まり、利益を得られる仕組みとして、排出権取引など経済的な手法を定めていました。
 
 この制度設計では残念ながら欧州が断然先行していて、日本は日本経団連と経済産業省の反対で排出権取引の制度化が遅れているのだそうです。

 排出権取引には、いくつかの方式があり、排出枠の初期配分については、過去の排出量を基準にするEUのグランドファザリング方式のほか、企業の初期負担は大きいが公平性は担保しやすいオークション方式、業界の標準的な技術の到達点を基準とするベンチマーク方式などがあるのだそうです。
 日本では、京都大学のク゜ループが、直接排出量の 6割を占める鉄鋼などの産業分野と電力などのエネルギー転換分野に、キャップ・アンド・トレード方式を導入し、運輸やオフィスには別の方式を適用するという、日本の実情に合わせた制度設計が提案されているのだそうです。
 ところが、政府に動きがなく、冒頭に書いた日経の「日本は、特殊な国というレッテルをはられつつある」という危惧になるのです。

 パチャウリ議長は、日本には新幹線があるじゃないかと、子供を諭すように教えてくれているのですね。
 低炭素化の新技術を開発すれば、世界中にビジネスチャンスがある。新幹線が良い例だ。脅威ではあるが、好機でもあると思考転換を進めているのです。

 官の動きのていたいにもかかわらず、民の動きは始まっているようにおもいます。
 みなさんが認識されているとおり、低炭素化の新技術は、地球温暖化に役立つのが目的ですが、同時に久しぶりの大きな新需要を喚起する、革命的な技術となる素地が出来生きている。その幕開けが、2008年となるし、その記念すべき年に洞爺湖サミットで日本が議長国を勤めることは、他の多くの外交課題も含め、低下した日本の威信を取り戻し高める機会になるということですね。

 減るどころか、まだ増え続けている日本。
 地下資源価格の高騰は、新技術の導入には追い風となると、前向きに考えるしかなく、技術立国日本のチャンスとしての成果を挙げていきたいものです。


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by yuji_oga | 2008-01-02 23:17 | 地球温暖化 | Trackback