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国産原木栽培のシイタケが、日本の森を守る

 桜が開花し、お花見のシーズンとなり、大好きなお鍋の季節が終わろうとしています。
 お鍋の具に欠かせないもののひとつに、シイタケがあります。このシイタケ、スーパーで売っているるものには、中国産と国産があり、国産は原木栽培と菌床栽培があるそうです。
 原木栽培はクヌギやコナラなどの広葉樹を伐採して原木とし、原木に穴をあけ、シイタケ菌の蔓延した木駒(種菌)を打ち込みます。
 菌床栽培はオガクズやヌカを混合した培地や、おがくず入りのカップを植木鉢のようにして栽培します。

 最近では、菌床のシイタケが増えてきているそうですが、原木の値上げや、生シイタケの年間を通じた安定供給が原因だそうです。
 値段は、中国産 < 菌床 < 原木の順に高くなります。
 2006年10月1日から、商品に必ず原木栽培品か菌床栽培品かを表示する事を義務付けられるようになったのだそうで、日本産原木乾シイタケには統一マークのシールが貼ってあります。

 原木栽培は、森の広葉樹を伐採しても、切り株からまた芽が出てきて若い森になります(萌芽更新)。シイタケの原木栽培が森林の新陳代謝につながり、森林の手入れがされるという「多面的機能」が最近注目されているのだそうです。
 生シイタケでは50%程度が原木栽培なのだそうですが、表示されていなければ、表示は義務化されているので、確認して、国産原木栽培品を食べて、森林の管理や林業の活性化に協力しようと思います。
 
 国産原木シイタケは、日本の森と自然を守り水や空気を浄化しています
 里山〜里山の木の利用法(後編) - 環境 - nikkei BPnet
 ながの 食農教育情報プラザ/シイタケの栽培方法



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by yuji_oga | 2007-03-25 16:48 | 地球温暖化 | Trackback

未来の充電池

 パソコンや電話機は、回線がワイヤレスとなることで、用途が大幅に変革され、生活やビジネスに欠かせない機器となっています。
 ところが、これを動かす電気は、ワイヤレスで供給することが出来ず、充電した電池(バッテリー)を装着して使用するしかありません。
 究極のエコカーの燃料電池も含め、移動しながら電気が使えることが強く望まれる今日、発電、充電と蓄電の技術の研究が急で、少しづついろいろな商品が出現してきています。

 身近な機器では乾電池が使われていますが、使い捨てでなく充電可能なサンヨーのeneloopが出たときは、環境にやさしく置いてても放電が少ないなど、デジカメで予備を携帯するにも最適と感激しました。

 同じ充電式の乾電池で、容器に置くだけで充電出来る電池と充電器が出現したのだそうです。
 第7回 「置く電池」の巻 - ECO JAPAN〈エコジャパン〉 - nikkei BPnet 環境ポータル

 専用の容器(=ポットのような専用充電器)に「置く電池」を入れるだけで充電出来る充電方式が、他の充電して繰り返し使える充電池と違うところです。この容器に収まる機器なら、機器丸ごと容器に入れて充電出来てしまうのだそうです。
 私は、wiiを持っていませんが、結構電気の消耗が激しいのだそうで、丸ごと入れて充電出来るので、便利なのだとか。

 容器丸ごと入れて充電出来ると言うことは、非接触で電気が充電されると言うことです。非接触(=無線)で電気が流せるのかと、一瞬驚きました。

 今日(3/18)から、関東の私鉄もようやく非接触の定期(PASMO, SUIKA)が使用可能となり、今朝のチラシで自動券売機で簡単に磁気式の今使っている定期が取り替えできることを知り、早速取り替えて、明日からの通勤が定期を改札機に差し込んだりつまみ採ったり(急ぐと取り損ねることもある)の作業から解放されると喜んでいるのですが、無線、非接触の便利さは想像以上に一度使うとその便利さは、身にしみて解ります。ETCカードもその典型でした。

 話が横道にそれました。
 作ったのは、静岡県のメーカー「AAK」で、残念ながら無線で電気を流しているのではなく、充電器の内部に電磁波を発生させ、これを電池のなかのコイルに当てて電気を作る仕組みなのだそうです。
 代表の後藤敬介さんは、電気を非接触で飛ばす技術に興味を持ち、もっと多くの人にこの便利な技術を使ってもらえる商品はと考えて、充電池に応用することにしたのだそうです。
 
 是非研究を発展させていただき、非接触で飛ばす電気が容器の中でなく広い範囲で使える、無線電機に発展するものとなることを期待しています。


 
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by yuji_oga | 2007-03-18 21:46 | 地球温暖化 | Trackback(1)

イオン・ダイエーが業務提携

 ダイエーの再建の道筋が、ようやく固まりましたね。
 イオン、ダイエー、丸紅の資本・業務提携の主な合意内容は、以下の通りです。(3/10 読売朝刊)
 
□資本
 ◆丸紅の保有するダイエー株
(45%のうち)15%をイオンに462億円で譲渡
 ◆ダイエーの保有するマルエツ株20%をイオンに165億円で譲渡
 ◆イオンと丸紅が互いの株式を100億円相当ずつ持ち合い

□人事
 ◆イオンがダイエーに取締役 2人、監査役 1人の計 3役員を派遣
 ◆業務提携の推進に必用な人材の交流

□業務
 ◆初年度に約3,000億円分の商品で、仕入れ、商品開発などを共同化
 ◆イオンの既存の物流システムをダイエーが共同利用
 ◆物流拠点の統合を検討

 イオンが、丸紅とダイエーから、627億円の株を買うことで、丸紅やダイエーは株の売却利益も出るのだそうです。丸紅は更に資金負担というかリスクの軽減も出来ました。
 ダイエーは、経営難で投資の遅れていた情報システムや物流システムを利用することで、業務の強化が出来ます。
 では、イオンのメリットは何なのでしょうか?
 岡田社長は「ダイエー(の再生)の問題は、日本にとっての問題だ。3社で協力してそれぞれの企業価値を向上させたい。」とし、日本の流通業界に陰を作りだしているダイエーの再生を解決させるという、業界人としてのつとめの様に述べておられます。
 メリットとしては、以下をあげておられます。
 1.商品の共同開発と仕入
 2.投資をしてきた物流やITの共同利用(ダイエーに利用料を貰うのかな...?)
 
 背景としては、グローバル化の進展で、日本国内の市場が縮小している事への対策と、自社を(ウォルマートの様に?)グローバルに戦える企業体にしたいとの考えの様です。
 丸紅の勝俣社長は「国内だけでなく世界でも勝ち組になる小売グループ」と表現しています。

 なを、ダイエーの持ち株比率は、丸紅の29.5%に対し、イオンは15%です。マルエツに対しても、丸紅が30.1%で、イオンは20.3%です。
 経営に対し、丸紅とイオンが並び立ち「船頭が二人いる」状態の懸念があるとされていますが、丸紅が筆頭株主として主導権を握ることは間違いなく、小売経営の専門家のイオンの経営方針が通りづらい局面も予測されます。
 私などのげすの勘ぐりでは、「共同仕入れのボリュームメリットでの値下げ」と言っても、筆頭株主から買うのですから、イオンのこれまでの丸紅からの購入比率がどのくらいかわからないのですが、今より安く買えるのか心配してしまいます。
 閉店目標達成への資金負担、放置されてきた老朽店舗の改装など負の遺産も残っています。

 どう考えても、イオンのメリットが感じられない(丸紅は大喜び)のですが、日本の流通業界をリードする自負と、縮小する日本市場に対するグローバル展開への企業の変革を採らざるを得ない状況が、イオンを動かしたのでしょう。

 流通業世界第一位の米ウォルマート・ストアーズの売上高は40兆円超とされ、イオン・ダイエーグループは日本一となりましたが、その1/6以下なのだそうです。
 ただし、国内最大の流通連合が誕生することで、小売や食品などの業界へ与える影響は大きいのだそうです。
 対抗するには規模が必用となり、地方のスーパーは、スーパー同士で連携するか、または大手傘下に入るかしないと生きていけなくなるとの指摘もあります。
 セブン&アイ・ホールディングスの動きもどう出るのか、興味深いところです。
 メーカー側も、共同仕入れの大量購入での値引き圧力への対応が必用になります。
 マルハとニチロが「流通が再編で発言力を増しているので統合を決めた」と述べたのだそうですが、危機感を強めているメーカーは多いのだそうです。
 メーカーにとっては、景気回復は縁遠く、まだまだデフレが続いて行くのです。原材料は値上げされ、鉄や石油など資源産業は史上最高益を出し続けていますが...。


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by yuji_oga | 2007-03-11 19:12 | 企業改革 | Trackback(2)

進む温暖化 シュワルツネッガー知事ら米5州で対策スクラム

 京都議定書に参加しないアメリカでは、自治体(特に州政府)が温暖化対策の推進に強力なイニシアチブを発揮しつつあり、中でもシュワルツネッガー知事のカリフォルニア州の温暖化対策が進んでいるとされているのだそうです。
 2℃が限界?! 地球温暖化の最新情報 州政府がイニシアチブをとるアメリカの温暖化政策-カリフォルニア州の温暖化対策-(1)
 
 2月26日、米西部 5州(カリフォルニア、オレゴン、ワシントン、ニューメキシコ、アリゾナ)は、地球温暖化問題に地域レベルで取り組む「西部地域気候行動構想」を発表しました。(2/27 読売夕刊)
 
<前略>
 ワシントンで開催中の全国知事会の場で署名した。同(シュワルツネッガー)知事は。「今回の合意は、米国の温暖化対策を引っ張る州のパワーを示した」と述べ、温暖化対策に消極的なブッシュ政権を地域発で動かす意図を鮮明にした。
<中略>
 全米で最も先進的な温暖化対策を打ち出している加洲の取り組みを他州にも広げる色合いが強く、排出削減に向けた義務的措置の導入を拒否しているブッシュ政権に挑戦するものでもある。

 読売の同じ「進む温暖化」の記事で、NASAのJ・ハンセン博士が公表した「産業革命以降の250年間に各国が排出した二酸化炭素(CO2)の累積量」について米国がダントツであることが書かれていました。
 J・ハンセン博士は、「1位」の責任の重さを強調し、「CO2の排出を防ぐ封じ込め技術が開発出来るまで、米国は石炭火力発電の新設を停止すべきだ」としているのだそうです。
 
主な国のCO2累積排出量の割合
 ①米 国・・・・・・・・27.8%
 ②中 国・・・・・・・・ 7.8%
 ③ロシア・・・・・・・・ 7.5%
 ④ドイツ・・・・・・・・ 6.7%
 ⑤英 国・・・・・・・・ 6.1%
 ⑥日 本・・・・・・・・ 3.9%
 ⑦インド・・・・・・・・ 2.4%

 ちなみに、2005年度の排出量は、米国が 20.5%で、次いで中国が18%だそうです。
 最近の中国が多いのは理解できますが、産業革命以来の累積量でも 2位とは驚きです。
 日本も、250年間の累積でこの順位は、現代で多い証ですね。

 アル・ゴア元米国副大統領が熱心でワールドワイドな活動をされていますが、大量発生国の米、中、露がその気になって貰わねばなりません。
 日本も、私自身も偉そうに言える立場ではありませんが...。

 気温の上昇が2℃をこえるとみられる2040年前後には海面水位が5~20cm程度高くなると予測されています。
 とける北極の氷とシロクマの映像や、水位の上昇で国が水没の危機に直面しているツバル、キルギスの南太平洋の島国の様子など、人類や地球の危機が放置できない状況になってきています。
 地球からの警鐘 ナショナルジオグラフィック NATIONAL GEOGRAPHIC.JP
 地球温暖化で海面水位が上昇する

 日本の国土は約38万k㎡で、世界第60位ですが、領海、EEZの広さでは世界6位(約447万k㎡)の広さを誇る日本ですが、そのうちの約40万km²を占める沖の鳥島も水没してしまいます。

 ブッシュ政権が民主党政権に変わってどうなるかは解りませんが、政府に州が挑戦して温暖化問題に取り組みを始める米国に期待しましょう。


 
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by yuji_oga | 2007-03-04 21:43 | 地球温暖化 | Trackback(1)