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肩こり対処法

 最近の寒さのせいか、寄る年波のせいか、肩から首筋にかけてのコリが強くなっていました。
 たまたま見かけた肩こり対処方法、一寸試しただけですが、なんだか効きそうなので、メモがてらアップしました。

 いかり肩、なで肩…タイプによって違う肩こり対処法 ゆがみリセット学(3) :日本経済新聞

 ピップエレキバンでも買おうかと思っていましたが、うまく効けば買わなくてもすむかな?




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  この花の名前は、アケボノソウ  (撮影場所; 六甲高山植物園)

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by yuji_oga | 2011-11-28 00:16 | 雑その他 | Trackback

世界を席巻する中国の太陽電池 過剰設備で業績悪化

 サンテックパワーに代表される中国の太陽電池パネル組み立てメーカーの急成長ぶりが話題を集めていました。中国勢の進出で、オバマ大統領の肝いりで推進されていた米国のメーカー育成も、経営悪化でとん挫するほどの勢いでした。
 yuu2雑記帳 : 米国の太陽光パネル大手四社が倒産 中国は世界一へ加速
 太陽電池で米が不当廉売調査、中国大手が対抗措置へ :日本経済新聞
 
 ところが、コストダウンの為の生産力拡大が進み、供給力過剰をきたし価格競争が激化、業績が悪化し、各社が一斉に出荷量の下方修正をして在庫調整に入っているのだそうです。
 
中国の太陽電池、曲がり角に 供給過剰で業績悪化  :日本経済新聞



 【上海=菅原透】中国の太陽電池大手が今年の出荷見通しを相次ぎ下方修正している。最大手の尚徳電力(サンテックパワー)は当初計画比で9.1%減らし、7~9月期の売上高が前年同期比で約3割増と堅調だった英利緑色能源(インリーグリーンエナジー)も約7%引き下げた。太陽電池の世界需要は拡大しているが、中国勢はその伸びを上回る勢いで生産能力を拡張。在庫が積み上がっており、増産ペースを緩める。
 サンテックは通年では当初、前年比4割増の2.2ギガワットを計画していた。10~12月期の出荷量が7~9月期比で2割減る見通しとなり、通年の出荷計画も下方修正を余儀なくされた。
 中堅メーカーほど修正幅は大きく、天合光能(トリナソーラー)や江西賽維LDK太陽能高科技(LDKソーラー)は2割ほど引き下げた。

■7~9月全社赤字

 出荷量を見直す背景には、業績の急速な悪化がある。24日までに主要各社が発表した7~9月期業績は全社が赤字。4~6月期は黒字を確保していたインリーやトリナも赤字に転落した。
供給過剰による価格下落が進んでおり、LDKソーラーや晶澳太陽能(JAソーラー)は7~9月期の売上高が前年同期比で3割以上減った。
造れば造るほど赤字が増えるため、各社は在庫調整を本格化する。
 英調査会社IMSリサーチによると、今年の全世界の太陽電池の設置は発電能力ベースで24ギガワットと前年比で24%増える見通し。だが、最大市場の欧州では、財政危機の各国政府が導入補助金を削減している。
 中国勢が
規模の拡大でコスト競争力を高めようと増産体制を敷いたこともあり、IMSリサーチは太陽電池パネルを組み上げたモジュールの在庫は「世界需要の半分近い10ギガワット分に達している」と分析する。

■過当競争続き疲弊

 中国産の太陽電池を巡っては、米商務省が反ダンピング(不当廉売)調査を開始するなど、圧倒的な価格競争力を武器に世界市場を席巻する中国勢をけん制する動きもある。もっとも中国メーカー自身が過当競争で疲弊しており、サンテックの施正栄会長兼最高経営責任者は「
今後6カ月から9カ月内で業界再編が進む」と予測している。


 脱原発の追い風で需要が伸びるのか、EUの金融不安による景気低迷で消費は低迷するのか、予断を許されませんが、新規事業が一度はぶち当たるプラトー現象ともいえる淘汰の壁ですね。
 半導体や液晶画面でサムスンが投資合戦で生き残った歴史の再来で、サンテックパワーが生き残るのか、日米他のメーカーに巻き返しのチャンスがあるのか、あるとすればどんな戦略なのか、注目です。

 可能性としては、パネル組み立ての中国メーカーに対して、シリコンから一貫生産の日米勢か?
 パナソニック、マレーシアに太陽電池工場 :日本経済新聞



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  この花の名前は、ウメバチソウ  (撮影場所 ; 六甲高山植物園)


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by yuji_oga | 2011-11-24 19:51 | 企業改革 | Trackback

今年は貿易赤字の月が半分 トータルでは赤字 その時なにがおきるのか

 かつて、貿易黒字額の多さで、貿易立国国家として高い評価を得ていた日本ですが、このところ月次で貿易赤字の報道を頻繁に見聞きするようになりました。そして、財務省の発表で、10月も赤字で、10月としては1979年の現行統計開始以来、過去2番目の赤字幅となったのだそうです。
 財務省貿易統計 Trade Statistics of Japan
 
 2か月ぶり貿易赤字…円高で輸出減、原油高も : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

 財務省が21日発表した10月の貿易統計によると、輸出額から輸入額を引いた貿易収支は2738億円の赤字となり、2か月ぶりに貿易赤字となった。
 10月としては1979年の現行統計開始以来、過去2番目の赤字幅となった。円高と世界経済の減速で輸出額が減った一方、原油高などで輸入額が増えたためだ。
 輸出は特に、財政・金融危機が広がる欧州向けが落ち込んだ。欧州連合(EU)諸国に対する貿易黒字は前年同月比47・1%減の1002億円で、10月として過去最低。全体の輸出額は3・7%減の5兆5128億円で3か月ぶりに減少した。
 輸入額は17・9%増の5兆7866億円で、22か月連続で増えた。原油、液化天然ガス(LNG)の輸入が増えた。原油高に加え、原子力発電に代わる火力発電の燃料としてLNGの需要が増えて輸入額を押し上げた。




 リンク先の記事に、輸出と輸入と差額のグラフがありますので、それぞれの推移が一目で解りますが、震災でサプライチェーンが麻痺し輸出が大きく減った 3,4,5月。その後持ち直したものの円高で低迷する様子。欧州の金融不安で低迷する世界経済の影響で一旦持ち直していたものが減速する 9,10月の様子がみてとれますね。
 一方輸入は、原発停止での火力電力増産に伴うLNGの輸入増を主因として、円高のメリットがあるにもかかわらず、大きく伸びています。円高を利用した買い物も増えている。
 1~10月の貿易収支の累計は、1兆5,897億円の赤字です。

 ギリシャ、イタリアを遙かにしのぐ日本の財政赤字。発行国債の引き受けが国内で賄われていて、その国力の裏打ちの一つの指標に貿易黒字がありましたが、今年の現状では、日本は貿易収支赤字国なのです。そして、原発停止に伴うLNG輸入は増加継続しますから、原発再稼働が見込めない現状では赤字解消の見込みはありません。
 イタリアからスペインへ、更にはフランスへと飛び火するマーケットの攻撃。GDPの200%超の財政赤字をかかえ、さらに貿易収支が赤字転落の日本。国債を国内で引き受ける限界が見えてきたときが、高騰する国債の金利支払い不能に陥り、第二のギリシャ・イタリアになる時です。

 原発の再稼働停止は、CO2発生増加による地球環境汚染増加のほかに、こんな影響もはらんでいるのです。
 女川や、福島第二は、あの大震災と津波を凌いだのです。福島第一だけがこれだけの大災害を生じました。
 その差がなにかは今更申し上げるまでもない人的ミス(安全対策の手抜き)ですね。そのことにより1年足らずで議論の如何にかかわらず、日本の原発を全て停止させ(急先鋒のドイツでも10年かけて停止)、日本の経済=日本の存立を脅かすことになっています。
 大震災と大津波を凌いだ原発の方が多いのです。女川は、近隣住民の避難所にもなりました。
 大震災を凌いだ日本の原発技術ということで、ベトナム、トルコ他の国々は日本からの原発導入を継続交渉しています。
 安全点検がなされたものの再稼働については、急激な停止ではなく長い広い目で見た考察が必要だと考えます。



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  この花の名前は、ツリガネニンジン (撮影場所; 六甲高山植物園)

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by yuji_oga | 2011-11-21 18:00 | 気になる話 | Trackback

ソニー 液晶テレビは売り、スマートフォンは買いで二つの合弁解消

 ソニーが相次いで二つの合弁解消を発表しています。
 一つは、テレビ事業の首位奪還を目指したサムスンとの液晶事業の合弁解消。もう一つは、スウェーデンの通信機器大手、エリクソンとの携帯端末の合弁会社を買い取り完全子会社化。
 その裏事情とと題した日経ビジネス誌の記事がありました。
 
ソニー、2つの合弁解消の裏:日経ビジネスオンライン



 ソニーは液晶事業でサムスンとの合弁を解消する意向だ。一方エリクソンとの合弁である携帯メーカーは完全子会社化。スマホからテレビまで「統一ブランド戦略」を推し進める

 ソニーは、韓国サムスン電子との液晶パネル生産の合弁事業を解消する意向だ。合弁会社の持ち株をサムスン電子に売却する方向でこのほど交渉に入った。

 一方、10月27日には、スウェーデンの通信機器大手、エリクソンとの携帯端末の合弁会社を完全子会社化すると発表した。来年1月をメドにエリクソンの持ち分を10億5000万ユーロ(約1100億円)で買い取る。

 赤字を垂れ流し続ける
液晶テレビのパネル生産事業は「売り」、世界的にスマートフォンが普及する携帯端末事業は「買い」、という正反対の判断を下したわけだ。
 平井一夫ソニー副社長は、今年4月に代表権を持つ副社長に昇格してから「テレビ事業の再建は最大かつ喫緊の課題だ」「スマートフォン事業を強化する」と語っていた。次期社長と目される平井氏がその宣言通り、新体制の構築に向けて早くも動き出した。

来年から統一ブランド

 ソニーがエリクソンと、不調だったそれぞれの携帯端末事業を統合して英ソニー・エリクソンを設立したのは2001年。利益貢献した時期もあったが、世界シェアで上位に食い込むことはなかった。
 100%子会社化を機にスマートフォンなどの携帯端末に記載する「ソニー・エリクソン」のロゴを「ソニー」に変更し、ほかのソニーグループ製品と一体的なブランド戦略を推し進める。
 この10年間を振り返ると、統一ブランド戦略を最も成功させたのがサムスン電子だった。携帯電話で「サムスン」のブランド名を消費者に浸透させ、液晶テレビで世界シェア首位の座に上り詰める足がかりとした。
 ソニーもようやく統一ブランドを打ち出すことで、スマートフォンを足がかりにタブレット端末、液晶テレビ、パソコンまで、幅広い製品群で消費者の囲い込みを目指す。既に「プレイステーション(PS)」のゲームが遊べるスマートフォンをソニー・エリクソンから発売するなどしており、ブランドの統一で連携を加速させる。

 一方、テレビ事業は、2011年3月期まで7期連続で赤字に陥っており、累積赤字は4000億円を超えた。
 1990年代後半に人気を博した平面ブラウン管テレビ
「ベガ」の成功体験にとらわれ、2000年代に入ってから薄型化の波に乗り遅れた。巻き返すために手を組んだのがサムスン電子だ。2004年に折半出資で韓国に液晶パネル工場を設立。当時、品薄になっていた液晶パネルを安定的に調達し、世界シェア首位を奪取するはずだった。しかし現実には、サムスン電子にその座を奪われる結果となった
 赤字が解消しないことを受け、ソニーは今年7月以降、「テレビで数(シェア)は追わない」(加藤優・最高財務責任者)方向に舵を切っている。機種を減らして利益を追求する方針だ。
 液晶パネルは現在、中国勢や台湾勢の増産により供給過剰に陥っている。さらに機種を絞って、使用量を減らすこともあり、「サムスン電子との合弁事業を解消しても問題は生じず、むしろ固定費削減につながる」と判断したようだ。ただ市場では「合弁解消がどの程度、損益改善に結びつくかは未知数」(SMBC日興証券の三浦和晴アナリスト)との声も上がる。

 2つの合弁解消によって、テレビからスマートフォンへデジタル家電の軸足シフトを急ぐソニー。その成否は、スマートフォン市場で2強体制を固めつつあるサムスン電子と米アップルに、統一ブランド戦略でどこまで迫れるかにかかっている。


 サムスンとの合併は、シャープなどの国内メーカーとの競争、つまり内向きの目線がありました。しかしそれは、サムスンの生産スケール拡大メリットと、サムスンのブランドイメージアップに大いに貢献しましたが、ソニーにとっては合弁会社からの購入となり、価格が下がり続ける今日では、内製の方が高いし一定量の消費もせざるを得ない状況なのだそうで、コスト高の要因となっています。
 一方サムスンは、量産メッリットとブランドのイメージアップという利益を得ていました。

 ソニーは今後は台湾製などの液晶画面を導入し、コストダウンを推進するのだそうです。サムスンにすれば、ソニー分の安定需要が減ることになります。
 2005年のスエーデンに始まり、2009年のアメリカを経て、2011年の日本と広がってきた地デジ化・アナログ停波に伴うテレビ需要の増加とその反動の流れは予測されたことではあるのでしょうが、2015年の中国のアナログ波停止までの各国の需要変動はどのような動きを予測されているのでしょう。

 ソニーに限らずテレビ事業からの撤退を進める日本の家電メーカーですが、米国のマイクロソフトやグーグルなどはテレビのクラウド化といった様な、テレビという製品そのものを再定義を進めているのだそうですね。
 国産テレビが生き残る道:日経ビジネス

 日本のメーカーの奮起を期待します。

 ソニーがというか、ソニーも注力するスマートフォンに代表される携帯端末事業。他の日本のメーカーともども、先行するアップルとサムスンの二強の争いに、どこまで割り込めるのかも、期待と注目ですね。



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  この花の名前は、ヤマトリカブト (撮影場所=六甲高山植物園)

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by yuji_oga | 2011-11-13 23:43 | 企業改革 | Trackback